業務変革に対する業務部門の熱量が成否を握る！

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DXと良く語られるのが全社員のデジタル人材化だ。DXでは業務の変革を伴うことが前提となっているため業務部門が主体となって推進する必要があるからだ。

では、全社員にデジタル技術の教育をしてデジタル人材化を図れば、DXが推進されるだろうか？

その答えはYesでもあり、Noでもある。

重要なのは業務部門の業務変革に対する熱量だからだ。もともとが業務変革に対する熱量が高ければ、デジタル技術を習得することでDXは一気に加速する可能性がある。

しかし、もともと業務変革に対する熱量が低ければ、いくらデジタル技術を習得したところで「ねこに小判」となりかねない。

DX以前から業務改善を推進するにあたって「本業が忙しくて（業務改善に取り組む時間がない）」ということが社内でまかり通っているなら要注意だ！

ここでいう本業とは工場なら製品をつくる行為だったりする。では、業務改善で原価低減を図り利益率を向上させたり、スピードアップして納期を短縮したりすることは本業ではないのだろうか？

業務改善を本業ではないと言う裏側には、改善内容が「自分たちの作業をちょっと楽にする」という程度のものという意識、熱量が垣間見える。

一方で業務改善を本業として取り組んでいる業務部門には、業務改善は利益率向上や納期短縮に寄与するものという意識、熱量が感じられる。

そして、前者の多くは改善活動を定時間外で行っていたりする。後者では改善活動を定時間内で行っていることが多い。

例えば、アメリカ３M社の15％カルチャーは有名だ。これは勤務時間の15％を好きな研究などに使うことができるというもの

このようなことを許容できる組織文化があるか否かは、業務改善に対する熱量の高低に少なからず影響を与える。

つまり、下地としての組織文化が無いにもかかわらず、業務改善に対する熱量を高めよう、業務改善を推進しようと旗を振っても、笛吹けど踊らず

まして、デジタル技術をリスキリングで習得しようとも、DXの推進など程遠い状況となってしまう。

DXの旗を振る前に組織文化や社内制度など下地固めをして、業務変革に対する熱量をしっかりと高めて行く必要がある。

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●企業システム戦略孫子の兵法　軍形篇　その８
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勝者の民を戦わすや、積水を千尋の谷に決するがごときは、形なり。

成功するプロジェクトに勢いがあるのは、体制をしっかり整えているから