DX ユーザ会で他社をベンチマークせよ！
DX関連の成功事例やDX銘柄を見て、乗り遅れまいと焦っても仕方がない。まずは自社と同じ業界、同じような規模の会社をベンチマークしてみるとよい。それにはIT製品などの「ユーザ会」への参加がお奨めだ。同じIT製品のユーザ企業どうしで意見交換することができる。
DX
DX DX IT経営からDX経営へーまず「人・組織」を整備すべし！
「デジタルガバナンス・コード3.0～DX経営による企業価値向上に向けて～」が経済産業省から公表された。経営者への伝わりやすさを重視した見直しが行われたという。第一に経営者に伝わってほしいのは、DXを正しく理解した上で、必要な「人・組織」を整備する点だ。
DX DXは効果が出るまでしつこく！
DXに多額の投資をしたのに効果が出ないという経営者が少ない無い。特に作業時間削減を狙ったDXでは人件費の削減につながらないという。DXで直ぐに効果が出るという期待は甘い。浮いた時間をどのように財務諸表の数字につなげるのか長期的な戦略シナリオと適切なKPIでマネジメントサイクルを回す必要がある。
DX DXは一過性のプロジェクトじゃない！継続的なマネジメント活動
「DXプロジェクト」と言うが、プロジェクトは一過性の活動で終わりが来る。しかし、DXの求める「変革」はそのような一過性の活動では成し得ないもの。デジタルを導入したら変革が完了するわけではなく、継続的なマネジメント活動であり、PDCAサイクルを回す必要がある。
DX 本気で変革するなら、市民開発にも統制を！
ノーコードでアプリを誰もが開発するという「市民開発」が認知され、DXでも有効とされている。しかし、各部署の市民が思い思いに自由にアプリを開発しては困ったことになることがある。社内の各プロセスを統制するプロセスオーナーがしっかりと身を寄せ本腰を入れた「市民開発」をしてもらいたいもの。
DX 「苦肉の策」としての「ゆるふわなアジャイル外注」
アジャイル開発を外注する場合に請負契約では難しい面があるとして、準委任契約を前提とした情報システム・モデル取引・契約書（アジャイル開発版）がある。しかし、準委任契約は完成時期が不透明だ。そこで「苦肉の策」（折衷案）としての「ゆるふわなアジャイル外注」がある。
DX システム再構築の落とし穴ー正攻法だけでは勝てない！
システム再構築では業務分析・要件定義から進めるトップダウン・アプローチだけでは思わぬ落とし穴におちることがある。現行システムを開発した当時のシステム担当者や業務担当者が居なくなっているから、ソースコードを解読して業務要件を把握するボトムアップ・アプローチも必要。
DX 生成AIと協業する未来
生成AIのアウトプットを意図したものにするためには、何がして欲しいのか、その前提条件は何か、目的は何かなどを明確に伝える必要がある。また、生成されたアウトプットが意図したものであるかどうかを評価できなければならない。特に重要なのはファクト（事実関係）を確認することだ。
DX DX銘柄の歩き方～レポートの情報を自社に持ち帰る時の注意事項
経済産業省が選定、発表している「DX銘柄」の取り組み事例を紹介するレポートを読んで、その情報を自社に持ち帰る時の注意事項。レポートの内容は成功事例が理路整然と描かれており、泥臭い内情などは書かれていない。レポートの「美しい」内容だけを鵜呑みにして自社に持ち帰るのは危険だ。
DX 2025年の崖：業務とシステム連携の隙
個別分散のレガシシステムは統合化されたERPのようにリアルタイム連携ができず、関連データの一貫性・整合性の保証が難しく業務との間に隙が発生する。そのためDXや第四次産業革命における業務変革の足枷となる恐れがあり、2025年の崖の一因とされている。